地震による海底地形変化の特定に貢献。日本財団が取り組む「海の地図PROJECT」

 

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「海の地図」で緊急支援!能登半島地震で漁ができない漁業者へ向けて日本財団「海の地図PROJECT」が紙版・スマホ版のマップを先行提供(ソーシャル・イノベーション・ニュース・2025年9月18日)

2024年1月1日に発生した能登半島地震では、海底の隆起などにより地形が大きく変化し、漁業に深刻な影響を与えました。特に輪島市門前町黒島地区では港が干上がり、漁に出られなくなるなどの被害が見られます。こうした状況を受け、日本財団と日本水路協会が進める「海の地図PROJECT」は、2025年9月4日に能登半島北部沿岸の「海の地図」を緊急提供することを発表しました。

このプロジェクトは、航空機からのレーザー測量で浅い海域を地図化する取り組みで、防水加工した紙版やスマートフォン版が漁業者に配布されます。

説明会では、座礁防止や港の整備への活用が示されました。また「わじま海藻ラボ」代表の石川竜子さんは、変化した海底に新たな漁場の可能性があり、地図が探索の鍵になると語っています。

今後も被災地を対象に提供範囲を広げ、漁業再生に貢献していく方針で、漁業者の有効な支援策として注目を集めています。

 

ソーシャル・イノベーション・ニュース

●能登半島の被災地へ「海の地図」を提供──復興への新たな一歩 2024年1月1日に発生した能登半島地震。…

 


 

日本財団

日本財団は「ソーシャルイノベーション」のハブとなり、子ども支援、障害者支援、災害復興支援など、よりよい社会づくりを目指し…